結婚しないかも?!このまま一人で生きると思ったらそのタイミングで保険の見直しをしましょう!
今まで入っている保険どんな保険に入っているか即答できる人は少ないのではないのでしょうか。若い時の価値観で必要な保険と50歳代今の価値観で必要になる保険は違うかもしれません。
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「病気」や「介護」の不安に備える
不安に備えるに越したことはありませんが「安心は高い」のです。備えすぎて生活が困窮していては問題です。独身者が保険にかける費用は手取り月収の4~5%以内が一つの目安です。30万円の手取りで15000円位です。私は明らかにもっとかかっておりました。
そして「生きるための保険」とは医療保険・がん保険・就業不能保険・介護保険です。死亡保険は明確な目的(仕送りをしている人がいる等)がある人以外は必要ないといえます。
医療保険・がん保険は昔に入った保険だと特約の保険料が割高で内容の悪いものが多いので新しい保険に見直した方が安くなったり、同じ金額でも保障内容がよくなったりします。
そもそも民間の医療保険・がん保険が本当に必要なのかそこからの見直しを踏み込んで検討しましょう。
保険適用外の費用もバカになりません。頼れる家族が身近にいない独身者は寝間着やタオル・着替え・日用品も用意してくれる人がいなければレンタルすることになりますし、病院内でも買いたいものを買いに行く・ちょっとした用事も入院していたら誰かに頼まなければならないです。
民間保険でカバーできない費用は生活防衛資金を厚めにして対応しましょう。
就業不能保険とは病気や怪我・高度障害などで働けなくなった場合に支払われる保険です。待期期間を超えると働けない状態が続く限り保険期間中は保険金が毎月支払われます。独身者は働けなくなると収入が途絶えます。しかしかかる生活費は変わりませんし、医療費の負担も増えます。
就業不能保険は会社員でいる場合は働けなくなった場合で一定の補償を受けられます。健康保険では傷病手当金が3日連続の休みで4日以降最長1年6か月給付を受けることができます。足りない分だけの保障で十分です。自営業・フリーランスの方にはお勧めします。貯蓄がどんどん減っていくのをみているのは、精神衛生上、よくありません。
加入時に気を付けたいのは、働けなくなる原因を特定しているかどうか。うつ病は働けなくなる原因の1位といわれておりメンタル保障がついているものを選ぶといいです。
ちなみに住宅ローンを組んでいる人は団体信用生命保険に就業不能保障がついている場合もありますので確認しておきましょう。
要介護状態になってしまった時、独身者は家族持ちよりも多くの費用がかかる可能性があります。理由は、介護をお願いできる身内が近くにいないからです。その分、身の回りの世話をお願いしたり施設に入る可能性が高くなるからです。介護費用も家族をあてにできず、自分で用意しなくてはいけない、という問題もあります。
公的介護保険は要介護状態になると使う事が出来ます。基本は、かかった費用の1割負担で介護サービスを受ける事ができます。介護施設に入居する場合は月に9~15万円程度、民間の有料老人ホームなどは月30万円程度かかることもあります。
- どのくらいの期間介護をしたか? 平均5年1か月
- 一時費用の合計はいくらかかったか? 平均74万円
- 介護費用は月いくら掛ったか? 平均8.3万円
今の日本は悪く言うとなかなか死ねない国です。平均寿命は延びていますが健康寿命との差は縮まっていません。男女平均で10年以上も医療や介護に依存することになるデータがあります。(女性は平均12.3年、男性は平均8.8年)
上記のデータを踏まえて民間の介護保険を加入するかどうか、具体的には介護費用に充てられる生活防衛資金がが300~500万円準備のある人・公的年金が月額20万円以上ある人・介護を頼める親族等がいる人は民間介護保険の必要性は低いと思います。
公的保障を賢く使う方法を確認
病気や怪我に保険を検討する前にどんな公的保障があるのかを知っておく必要があります。健康保険に加入していれば、医療費や薬代のうち実際に負担するのは3割です。
さらに負担額の上限が決められていて、その上限を超えた分を、後から還付してくれる「高額医療費制度」という制度があります。仮に年収500万円の人が100万円の治療を受けた場合、窓口では3割負担の30万円を払います。でも、高額療養費制度のひと月あたりの自己負担上限は8万7430円なので差額の21万2570円あとから還付金として戻ってきます。
健康保険限度額適用認定証を取得しておくと建て替えの必要がなく窓口で限度額を支払うだけで済みます。
この記事はこちらの本を参照させて頂いてます。
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